【2025】防災とボランティアの日『阪神大震災30周年』私はあの日を忘れない

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1995年1月17日午前5時46分。阪神・淡路大震災が発生した瞬間、私の日常は一変しました。

突然の激しい揺れ、崩れ落ちる家具、そして暗闇の中で感じた底知れない恐怖。あの日の記憶は、30年経った今でも鮮明に蘇ります。

杉山誠空
私はあの日、命を落としていたかもしれません、私は生かされたのです。

「忘れない」それは私たち被災者の使命であり、次世代への約束でもあります。しかし、「忘れない」だけでは不十分です。

あの日の教訓を、より確かな防災・減災へとつなげていく必要があります。

2025年の『防災とボランティアの日』、それは単なる追悼の日ではありません。

この記事では、震災を経験した者として、「あの日」を風化させないために、防災のボランティアの日を説明とともに、今、私たちにできることを考えていきましょう。

2025年『防災とボランティアの日』の概要

防災とボランティアの日とは

1995年(平成7年)1月17日に発生した阪神・淡路大震災をきっかけに制定された日本の記念日です。この日は、災害への備えとボランティア活動の重要性を認識し、広めることを目的としています。

阪神・淡路大震災では、6,434人が亡くなり、約10万棟の住宅が全壊するなど甚大な被害が発生しました。この震災を通じて、災害時のボランティア活動の重要性が広く認識されるようになったのです。

同年12月15日の閣議で、1月17日を『防災とボランティアの日』とし、1月15日から21日までを『防災とボランティア週間』と定めました。

この期間中、全国で防災やボランティアに関する啓発活動やイベントが行われます。

毎年の取り組みの変遷

防災とボランティアの日は、当初は追悼式や献花が中心でしたが、次第に実践的な防災訓練や市民参加型のイベントへと発展してきました。

杉山誠空
近年は、デジタル技術を活用したオンライン防災セミナーや、SNSを活用した情報発信など、時代に即した新しい取り組みが増えています。また、各地域の特性に応じた独自の防災プログラムも開発され、より実効性の高い防災活動が展開されています。

記念日の社会的意義

この記念日は、単なる追悼の日ではなく、私たち一人一人が防災意識を高め、地域社会の絆を強化する機会として重要な役割を果たしています。

特に若い世代への防災教育の場として活用され、災害時の共助の精神や、ボランティア活動の意義について学ぶ機会となっています。

『防災とボランティアの日』と週間、2025年の開催日程と意義

具体的な実施期間

2025年の『防災とボランティアの日』は1月17日(金)に設定され、関連する防災とボランティア週間は1月15日から21日までの7日間にわたって実施されます。

この期間中、全国各地で様々な防災関連イベントやボランティア活動が予定されており、市民が気軽に参加できる機会が多数用意されています。

阪神大震災30周年という節目の意味

2025年は阪神・淡路大震災から30年という大きな節目を迎えます。

この30年間で得られた教訓や経験を振り返り、次の世代に確実に伝えていくための特別な意味を持つ年となるのです。震災の記憶の風化を防ぎ、より強靭な防災社会を構築するための重要な機会として位置づけられています。

【体験談】生かされたものの「想い」を形に

杉山誠空
私はあの日、仕事で商談を終え明石の事務所に商品を納品して、明石から実家のある宝塚に向かうために、1月17日の深夜3時過ぎ、後に地震で崩壊する阪神高速を車で走っていました。予定では事務所で仮眠をとってから帰宅の予定でしたが、なぜか?その日は早く帰りたくて・・・実家について眠りに入ってから「ドーン!」の地鳴りのとともに阪神大震災を経験しました。2時間遅れて明石を出てたら・・・私は今、この世に存在していないかもしれません。生かされたものの「想い」を形に、私は『防災の日』に参加します。

【2025】防災とボランティア週間の活動内容

 防災フェアの開催情報

2025年の防災フェアは、全国の主要都市で大規模に開催されます。

東京ビッグサイトでは最新の防災技術展示や体験コーナーが設置され、AI・IoTを活用した次世代防災システムのデモンストレーションも実施されます。

各会場では、防災用品の展示販売や非常食の試食会、専門家による講演会なども予定されており、家族で楽しみながら防災について学べる内容となっていますよ。

『阪神大震災』追悼式や記念式典

阪神・淡路大震災30周年追悼式は、神戸市の東遊園地で厳かに執り行われます。

地方自治体でも独自の追悼行事が開催され、防災の誓いを新たにする機会となります。特に今年は、震災を経験していない若い世代に向けて、震災の記憶と教訓を伝える特別プログラムが用意されています。

自治体による取り組み

防災講習会の実施

各自治体では、地域特性に応じた防災講習会を開催します。気象予報士や防災専門家を招いた講演会、地域の災害リスクを学ぶワークショップ、さらにはオンラインセミナーなど、様々な形式で市民の防災意識向上を図ります。要配慮者支援や多言語対応など、多様な市民ニーズに対応した講習内容が充実しています。

避難所運営訓練

実際の避難所となる施設を使用した運営訓練が行われます。感染症対策を考慮した避難所レイアウト、要配慮者への対応、ペット同行避難の手順など、より実践的な内容で実施されます。市民がボランティアスタッフとして参加し、避難所運営の実際を学ぶ機会も提供されています。

防災資機材の展示・体験

消防署や防災センターでは、最新の防災資機材の展示や使用方法の実演が行われます。

杉山誠空
市民が実際に消火器や救助機材を使用できる体験コーナーも設置され、いざという時に必要な技能を習得できます。また、各家庭での備蓄品や防災グッズの選び方についても、専門家によるアドバイスが受けられますよ。

災害ボランティアへの参加方法

災害ボランティアへの参加は、被災地や被災者の復旧・復興を支援するだけでなく、社会全体の防災意識を高め、地域社会の絆を強化する重要な役割を果たします。

以下に、登録手順と心構えなどお伝えします。

ボランティア登録の手順

登録に必要な書類

災害ボランティアへの登録には、身分証明書(運転免許証やマイナンバーカードなど)が必要となります。

2025年からは、多くの自治体でデジタル申請システムが導入され、スマートフォンやPCからオンラインで事前登録が可能になっています。

また、未成年者の場合は保護者の同意書が必要です。注目すべき点として、マイナンバーカードを活用したワンストップ登録システムが導入され、より簡便な手続きが実現されています。

オンライン登録の方法

各自治体や社会福祉協議会が運営する災害ボランティアポータルサイトにアクセスし、必要事項を入力することで登録が完了します。

登録時には、活動可能な日時、得意分野(重機操作、介護、語学など)、保有資格などを詳細に記入します。また、スマートフォンアプリを通じて、災害発生時には即座に活動可能な人材としてマッチングされる仕組みも整備されています。

活動保険の加入

ボランティア活動中の事故や怪我に備え、ボランティア活動保険への加入が必須となっています。

2025年からは、登録と同時にオンラインで保険加入手続きが完了するシステムが導入され、年間わずか数百円で充実した補償を受けることができます。また、活動期間に応じて柔軟に保険期間を設定できる新しい保険制度も開始されています。

必要な準備と心構え

持参する装備と道具

災害ボランティア活動に参加する際は、作業用手袋、マスク、ヘルメット、長靴などの基本的な装備が必要です。

2025年の推奨装備リストには、防水スマートフォンケース、モバイルバッテリー、多機能防災ツールなども加わっています。また、季節や活動内容に応じた適切な装備選択のガイドラインも整備され、デジタルチェックリストで簡単に確認できるようになっています。

基本的な活動ルール

ボランティア活動では、「自己完結型」の行動が基本となります。

食事、飲料水、宿泊場所は原則として自身で確保する必要があります。また、現地コーディネーターの指示に従い、決められた活動時間を厳守することが重要です。

安全管理の注意点

活動中は、自身の体調管理を最優先することが重要です。

熱中症予防や休憩時間の確保、こまめな水分補給などが必須となります。2025年からは、ウェアラブルデバイスを活用した健康管理システムも導入され、ボランティアの体調をリアルタイムでモニタリングすることが可能になっています。

新型コロナウイルスなどの感染症対策として、定期的な検査や健康状態の報告も義務付けられています。

【2025】防災のボランティアの日『阪神大震災30周年』私はあの日を忘れない

阪神・淡路大震災から30年・・・私たちは多くの尊い命を失い、そして数えきれないほどの教訓を得ました。

あの日の経験は、決して風化させてはいけない記憶であると同時に、未来への備えを強化するための貴重な知恵でもあります。

2025年の『防災とボランティアの日』は、単なる追悼の日ではありません。

それは過去の教訓から感じ学んだ、より確かな防災・減災を実現するための新たな出発点となる日なのです。

杉山誠空
最も大切なのは「人との絆」です。

あの日、多くの命が近隣住民の助け合いによって救われました。そして全国から集まったボランティアの方々の支援は、被災地に大きな希望をもたらしました。

今、私たちにできることは、震災の記憶を風化させることなく、次世代に確実に伝えていくこと。

あの日の忘れないの気持ちを大切に、新しい時代の防災に向けて、一人一人ができることから始めていきましょう。それこそが、震災で失われた尊い命への最大の供養となるはずです。

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